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Benefitについて

業界初となる医療・介護従事者向け福利厚生サービス
「@Benefit(アットベネフィット)」3月中旬募集開始します。

 

全国約1,000店舗を有するJTBグループのJTBベネフィットと提携し全国の医療・介護従事者のみなさまのより良い暮らしと学び多き職場環境づくりをサポートします。

JTBならではの強みを活かした「レジャー」「旅行」やビジネスマナーやコミュニケーションスキルなど新人研修、職員教育など人材教育・育成の場として使える「eラーニング(190講座無料受講)」、元プロ野球選手で野球解説者の古田敦也さんの講演など多彩な顔ぶれの「セミナー&イベント」など、医療・介護従事者のみなさまの多様なニーズに対応するためにバラエティに富んだ魅力的なサービスメニューをラインナップしています。

@Benefitの社会的役割

・医療福祉の就業者数745万人(出典:総務省統計局「労働力調査」2014年1月)

・減少する生産人口(従業員一人にかかる負担の増大)

→ 労働力を上げるには働く人を増やすか生産性を上げるしかない → 労働力を増やすのは厳しい現状

→ 生産性を上げるしかない

・少子高齢化・人口減少社会でますます労働力が必要とされる医療福祉分野
・子育てや家事・介護などの負担の増大によって減少する女性労働力人口
女性の活躍する医療福祉分野でこそ取り組まなければならない問題

・人財の採用・育成・定着に取り組む必要性
優秀な人財の採用と定着で労働生産性の向上を図らねばならない

・福利厚生には、「法定福利」と「法定外福利」がある。
法定福利:法律で定められ企業に義務付けられた福利厚生。

健康保険料・介護保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、労災保険料、児童手当拠出金、船員保険、労働基準法上の休業補償のうち企業負担分など。

法定外福利:法律上の明確な定義はない。企業が従業員の福利厚生を目的として独自に設けている任意のもの。

法定外福利の内容は多岐にわたる。

・1997年を機に従来の社宅や寮、保養所などを保有するハコモノ福利厚生から多様化する従業員のニーズに対応するアウトソーシング型の福利厚生サービスに移行

・福利厚生が果たす役割
① 従業員が安心して働ける基盤をつくる
② 従業員が能力を発揮できる健康を確保する
③ 職場における円滑なコミュニケーションをもたらす

・福利厚生は「人を大切にする姿勢」を表す

・福利厚生は人的資源の持つ力を最大化させる「賃金では代替できない価値」をもたらす
賃金と福利厚生の果たす役割はそれぞれ別のものである。福利厚生という人財への投資は、「現金」とは違った意図をもったメッセージ(使途限定性)

・なぜ従業員は福利厚生に応えるのか
心理学でいう「返報性の原理」:人は他人から何らかの施しを受けた場合に、お返しをしなければならないという感情を抱くが、こうした心理のことを「返報性の原理」という。したがって、従業員を大切に思う気持ちの表れとしての福利厚生に対して「貢献したい」という心理が働く。

・福利厚生をどのように機能させれば良いか
「優秀かつ適切な人財確保」、「人財の長期的保持」、「人財の労働効率向上」の三項目を積算で考えることが必要(福利厚生研究の第一人者、山梨大学の西久保浩二教授)

・2014年3月、業界初となる医療・介護従事者むけ福利厚生サービス@Benefit始動

@Benefitは、“医療・介護機関にも大企業並みの職場環境を”を合言葉に、JTBグループと提携して人財投資としての福利厚生サービスを提供し、医療・介護従事者のより良い暮らしと学び多き職場環境づくりをサポートします。
@Benefitの社会的役割

・医療福祉の就業者数745万人(出典:総務省統計局「労働力調査」2014年1月)

・減少する生産人口(従業員一人にかかる負担の増大)
→労働力を上げるには働く人を増やすか生産性を上げるしかない → 労働力を増やすのは厳しい現状 → 生産性を上げるしかない...もっと見る